Flutterは、AndroidアプリもiOSアプリも”いっぺんに”作れますが、Flutterで作ったスマホアプリのアプリ内課金アイテムの値付けについては、それぞれのプラットフォームのストア内で行う必要があります。
その際に、Android（Google Play）の場合は自由に値段を設定することができますが、iOS（App Store）の場合はあらかじめ価格帯テーブルが決まっているので、自由に値段を設定できないというトラップがあります。
| Google Play（Android） | App Store（iOS） | |
| 消費税 | 税抜き | 税込み |
| 価格テーブル | なし（自由に値付け可能） | あり（設定できる価格が決まっている） |
加えて、iOSの場合は、価格帯テーブルの中から「価格帯X」という形で選択しているので（以下の例の場合は「価格帯４」が490円になっている）、
Appleが価格帯テーブルを変更すると、自分の設定した価格帯の値段も勝手に変更されてしまうというトラップがあります。
たとえば上の例だと、こちらとしては「490円」で設定したつもりなのに、Apple的には「価格帯４」で設定されているので、「価格帯４」の値段がAppleによって変更されたことで、自分の課金アイテムの値段も勝手に値上げされてしまっています。
Appleは2022年10月に、昨今の急激な円安を受けてか、日本円の価格帯テーブルを大幅に改定しましたが、値上げ幅が大きすぎる（約３割の値上げ）ことに加え、上記のように既存価格が勝手に改定されてしまい、その周知期間があまりに短いということで批判が上がっている模様です。
アップルは22年9月にアプリの料金体系変更を発表し、10月に適用を始めた。発表から適用まで十数日しかなかった。アプリ提供事業者には値上げに伴い、システム変更などの対応が求められる。経産省の調査によると、一部の事業者から「変更に対応するための期間が不十分だ」といった意見が寄せられていた。
経済産業省は米アップルとアマゾンジャパンの運営をめぐり、改善を促す文書を近く公表する。巨大IT（情報技術）企業に取引の透明性向上を求める法律に基づいて対応する。アップルは10月に「iPhone」などで使うアプリの料金体系を変更した際、十分な準備時間を設けていなかったとの指摘があり、改善を求める。2021年に施行した「デジタルプラットフォーム取引透明化法」はアプリストアとオンラインモールを運営す
（詳しくは、以下の動画で解説していますので、よろしければご覧ください）